2006年度以前
JUASではさまざまな調査を行っております。会員の皆様に、その成果をご紹介します。
なお、分類の年度は主に活動した年を指すものとします。
また、報告書の内容は執筆当時の情報であることをお断りいたします。
2006年度（平成18年度）
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IT戦略研究会
経営におけるITの戦略的応用の研究
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企業情報マネジメント研究会
企業情報マネジメント研究会活動報告
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システム運用研究会
「今日的に求められるシステム運用管理」
への一考察 -
ユーザビリティ研究プロジェクト
「開発プロセスとユーザビリティ」
─ JUAS モデルの提案 ─
2005年度（平成17年度）
2004年度（平成16年度）
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IT戦略研究部会
経営におけるITの戦略的応用の研究
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情報化人材育成研究部会
これからのIT人材育成と
その育成評価の研究 -
企業情報マネジメント研究会
企業情報マネジメント研究会活動報告
～個人情報保護法対策の苦悩～ -
ユーザビリティ研究プロジェクト
業務ソフトウェアの
ユーザビリティ基礎的分析 -
IT投資＆コストマネジメント研究プロジェクト
ITコスト評価インデックスと
ITコストベンチマーキング -
ビジネスオブジェクト研究プロジェクト
ユーザーのための
「ビジネスオブジェクト活用ガイドライン」 -
ビジネスシステム定義研究プロジェクト
エンドユーザによる
ビジネスシステム記述方法と
リファレンスモデル
2003年度（平成15年度）
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IT戦略研究部会
経営におけるITの戦略的応用の研究
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情報化人材育成研究部会
アウトソーシング後のユーザー企業
IT部門に求められる人材像とその育成 -
セキュリティ研究部会
セキュリティポリシーの定着化に向けて
～課題と解決のヒント集～ -
商品トレーサビリティ研究部会
ユビキタス社会を支える
商品トレーサビリティの現状と課題 -
ITガバナンス研究プロジェクト
「ＩＴガバナンスに関する研究」
～その３ ガバナンスレベル測定手法の
考察～ -
ビジネスオブジェクト研究プロジェクト
「ビジネスオブジェクト研究報告書」
～これからのＩＴ投資を考える
ユーザのために～ -
ビジネスシステム定義研究プロジェクト
エンドユーザによる
ビジネスシステム定義の進め方
～ 業務システム構築見積照会書の
作成と調達 ～
2002年度（平成14年度）
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IT戦略研究部会
経営におけるITの戦略的応用の研究
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ナレッジマネジメント研究部会
日本企業に最適なナレッジマネジメントの
実践的活用の研究 -
情報化人材育成研究部会
情報化人材育成事例および
WBT活用事例の調査・研究 -
セキュリティ研究部会
JUASが作るセキュリティポリシー
―国際規格に準拠した
セキュリティ管理汎用規定集― -
アウトソーシング研究部会
企業内情報システムアウトソーシングの
あり方の研究 -
ネットワーク研究部会
インターネット技術の
先進的活用ネットワークの研究 -
ITガバナンス研究プロジェクト
「ＩＴガバナンスに関する研究」
～その２ ガバナンスレベル測定手法の
開発と適用～ -
ビジネスオブジェクト研究プロジェクト
ユーザーが考える
ビジネスオブジェクト調査報告書 -
情報システムのユーザー満足度プロジェクト
情報システムのユーザー満足度プロジェクト
2001年度（平成13年度）
2000年度（平成12年度）
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IT戦略研究部会
経営におけるITの戦略的対応用の研究
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セキュリティ研究部会
BS7799と企業の情報セキュリティ管理、
ネットワークセキュリティ技術の実践的研究 -
ASP研究部会
わが国における
ＡＳＰサービスの動向に関する調査・検討 -
ナレッジマネジメント研究部会
経営を変革するナレッジマネジメント
～その研究と提言～ -
ネットビジネス研究部会
『ネットビジネスの展開上の重要な視点』
「日本のB2Bの現状と課題」「B2Cネットビジネス展開の利点と留意点」 -
Ｅ－ビジネス研究部会（関西）
Ｅ－ビジネスの現状と今後の考察
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IT情報セキュリティ研究部会（関西）
情報セキュリティ研究部会（関西）
1999年度（平成11年度）
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ＩＳＭ研究部会
ISO15408に準拠した
セキュリティ・マネジメントの研究 -
情報戦略研究部会報告書
経営におけるＩＴ（情報技術）の
戦略的応用の研究 -
電子帳簿研究部会報告書
電子帳簿システム導入における
現状と今後の課題 -
見積査定研究部会報告書
システム開発における
見積りの査定方法に関する研究 -
SCM研究部会（関西）報告書
サプライチェーンマネジメント(SCM)の
現状と今後の展開に関する考察 -
イントラネットシステム活用研究部会
（関西）報告書イントラネットシステム活用の現状と課題
1998年度（平成10年度）
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情報化戦略研究部会
「経営における情報通信技術の
戦略的応用の研究」
－元気のいい企業の情報戦略 -
ＴＣＯ研究部会
ＴＣＯの試算とその最適化
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関連企業情報化研究部会
グループ経営時代における
関連企業情報化の実態 -
モバイル・コンピューティング研究部会
モバイル機器利用と業務の効率化の研究
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エレクトロニック・コマース研究部会（関西）
ＥＣ成功要因に関する考察
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ＣＳＳ／アーキテクチャー研究部会（関西）
ネットワークコンピューティングの現状と
今後の展開に関する考察 -
モバイル＆ロジスティクス研究部会（関西）
モバイルコンピューティング及び
ロジスティクスに関する研究報告
1997年度（平成9年度）
1996年度（平成8年度）
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情報化戦略研究部会
経営における情報通信技術の
戦略的応用の研究
－情報通信技術先進ベンダーの事例を
中心として－ -
業務革新研究部会
ワークフローによる業務革新
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情報インフラ管理技術研究部会
「情報インフラ管理技術」および
「大規模分散システム運用管理体制」の
あり方と今後 -
インターネット・イントラネット研究部会
インターネット研究グループインターネットのビジネス活用
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インターネット・イントラネット研究部会
イントラネット研究グループイントラネットの現状と構築上の課題
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データウエアハウス研究部会
データウェアハウスの構築と活用の研究
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国際情報通信ネットワーク研究会
国際情報通信ネットワーク研究会 報告書
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危機管理研究部会（関西）
危機管理研究部会報告書
1995年度（平成7年度）
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業務革新研究部会
グループウェアによる業務革新
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オープンシステム研究部会
基幹システムのＣ／ＳＳ化研究ＷＧ基幹システムのC／SS化構築方法
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情報化費用研究部会
「情報共有化」における
費用適正化と効果創出のための一考察：
阪神大震災は、「情報の共有化」の
”大切さ”を教えた -
情報化投資研究部会
好業績を続ける企業の情報化
－CIOに聞く情報化の実際－ -
人材育成研究部会
業務部門の情報化のための人材育成
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標準化動向調査部会
ドキュメント・データ標準の課題ＷＧユーザーの視点で《ＳＧＭＬ》を検証する
～ＣＡＬＳの重要要素技術ＳＧＭＬの検討～ -
新技術動向研究部会
マルチメディアに関する調査研究ＷＧマルチメディアの光と影
－アンケート調査結果の分析及び提言－ -
新技術動向研究部会
オブジェクト指向に関する調査研究ＷＧビジネスオブジェクトの動向
～姿を見せ始めたビジネスオブジェクト～ -
EUC研究部会（関西）
EUCの現状と認識
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情報化推進研究部会（関西）
情報化推進のあり方についての考察
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新（先端）技術動向研究部会(関西)
ユーザー企業における
最新情報技術について：
開発環境・ネットワーク・マルチメディア
1994年度（平成6年度）
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情報化投資研究部会
効果的な情報化投資削減の方策：
情報技術の最新動向を踏まえて -
業務革新研究部会
業務革新における電子メール等の
効果的活用と展開上の課題：
電子メール活用分野と普及･運用上の課題 -
人材育成研究部会
業務部門における人材育成
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業務部門情報化部会
業務部門情報化の現状と課題
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オープンシステム研究部会・
基幹システムのＣＳＳ化の課題ＷＧ基幹業務のクライアント／
サーバーシステム化への移行方法 -
オープンシステム研究部会・
アプリケーション技術ＷＧＬＡＮ／ＷＡＮ環境における構成管理の課題
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新技術動向研究部会・マルチメディアＷＧ
マルチメディアのインパクト
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新技術動向研究部会・オブジェクト指向ＷＧ
ユーザーからみたオブジェクト指向とは
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標準化動向調査研究部会・
共通フレーム適用上の課題ＷＧ『共通フレーム』適用上の課題
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標準化動向調査研究部会・
ドキュメント･データ標準の課題ＷＧドキュメント･データ標準化に向けて
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標準化動向調査研究部会・標準化一般ＷＧ
Ｘ／Ｏｐｅｎと統一UNIX仕様について
1993年度（平成5年度）
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標準化動向調査研究部会
標準化動向の現状とユーザーの問題意識：
ユーザーサイド から見た
標準化の問題点の検証 -
情報化投資研究部会
情報化投資の現状の課題と
今後のあり方について：
企業経営における情報化投資のコスト把握と
その評価のポイント -
経営・業務革新研究部会
今後の業務革新のあり方と
その方向について：
情報技術を前提としての業務革新を
推進していく上でのポイント -
人材育成研究部会
情報化に向けての人材育成：
ユーザー企業からの提言 -
オープンシステム導入研究部会
オープンシステム導入計画ガイドライン：
オープンシステム導入の考え方と整備項目 -
オープンシステム技術研究部会
オープンシステム構築・運用にあたっての
技術課題からの提言：
LAN／CSSユーザー体験事例からの考察 -
オープンシステム事例研究部会
事例からみたオープンシステムの現状と
今後の進め方
1992年度（平成4年度）
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研究委員会
企業のコンピュータ利用に関する
実態調査・研究報告書
